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世界大手の仮想通貨取引所コインベースとは?

仮想通貨 取引を始めたい方はきっと目にすることになるコインベースについて今回は取り上げてみました。
仮想通貨取引所で実際に取引するために、知っておくといい流れや取引に掛かるコストについて説明します。
コインベースは、500円から取引可能で、初心者でも手軽に始められるのが特徴です。
その手軽さから、1140万人ものユーザーを獲得しています。(2022年4月末時点)
目次(クリックで項目へジャンプ)
仮想通貨取引の流れ
仮想通貨取引に興味をもち、実際に始めようとしているなら、知っておくといい流れとコインベースでの取引に関わるコストや基本的サービス内容を説明します。
始める前に準備すること
日本においてコインベースで取引をするためには、まず銀行口座や本人確認書類を準備します。
当たり前のような点ですが、実は現在のところ入金が三菱UFJ銀行以外に対応しておらず、本人確認書類も運転免許証しか認めていない点など、中々使い勝手が不便だったりします。
本人確認書類はまだわかりますが、入金口座が一つだけなのは随分厳しいとは思います。
コインベースで取引できる銘柄
コインベースで取引可能な仮想通貨は、日本では下記の5銘柄になります。
ビットコイン/ビットコインキャッシュ/イーサリアム/ライトコイン/ステラルーメン
5銘柄の特徴である現時点でのレートを紹介(2022年4月14日時点)
価格 | 24時間変動率 | 時価総額 | |
ビットコイン/BTC | 5,146,317円 | 2.27% | 97.84兆円 |
ビットコインキャッシュ/BCH | 42,941円 | 12.12% | 8,215億円 |
イーサリアム/ETH | 388,740円 | 1.72% | 45.97兆円 |
ライトコイン/LTC | 13,808円 | 3.00% | 9,674億円 |
ステラルーメン/XLM | 24.65円 | 1.89% | 2.60兆円 |
海外では200弱の銘柄を取り扱っていますが、日本のコインベースでは取引できるものはこの5つになります。
これら5つの通貨も、ほとんどの取引所で扱っているでしょう。
さらに国内の大手暗号資産取引所であれば、15種類前後の暗号資産の取引ができるケースが多いです。
取引にかかるコスト
仮想通貨を現物に引き換えるためのコスト、出金するのに手数料が必要です。
取引には手数料が掛かります。コインベースでの取引コストについて説明します。
取引手数料
現物を仮想通貨に引き換えるのに必要な手数料と仮想通貨を現物に引き換える手数料が掛かります。
引き換える際に発生する差額をスプレッドといい、スプレッド込みの料金の1取引を片道と表現されています。
取引額に応じて1取引99~299円です。
出金手数料
仮想通貨を現物にし、口座から出金する際も手数料は掛かります。手数料は出金額に応じて110~330円です。
利益に対して確定申告も必要
日本は確定申告も必要、新しい分野の仮想通貨に対する確定申告の整備はピッチをあげて進めました。
仮想通貨に関わる納税義務は20万円以上の利益が生じたら、確定申告する必要があります。
まとめ
世界中に仮想通貨取引所は増えています。
コインベースは世界的に規模が大きい暗号資産取引所ですが、国内だと取引できる銘柄は多くありません 。
コインベースの他に仮想通貨取引所はコインチェックなど30社以上あり、取引可能な銘柄は17以上あります。取引所によって取引可能な銘柄やサービスは異なり、ユーザーの希望にあったサービスへと発展しています。
各社による取引可能な銘柄やサービスを比較し、仮想通貨取引をスタートすると良いでしょう。